住宅ローン6,800万円。
数字だけ見ると、
「そんな状態で投資なんてして大丈夫なの？」
と思われるかもしれません。
実際、自分自身も何度もそう思いました。
さらに私は、自宅とは別にワンルーム投資を3件保有しています。
投資用ローン残高も約8,000万円あります。
合計すると1億円を超える借入です。
それでも現在、
NISA：約506万円
暗号資産：約41万円
先物運用：約21万円
という形で投資を続けています。
もちろん、余裕だから続けているわけではありません。
むしろ逆です。
住宅ローンが大きいからこそ、投資額をルール化しないと危ないと思っています。
今回は、私が実際に行っている投資額の決め方について書いてみます。
結論｜私は「余ったら投資」ではなく「先にルールを決める」
投資を始めた頃は、
「今月余ったお金を投資に回そう」
という考え方でした。
しかし、このやり方は相場に振り回されやすいと感じました。
株が上がれば入金額を増やしたくなる。
暴落すると不安になる。
SNSを見るとさらに迷う。
結果として判断がブレます。
だから今は、
投資額を先に決める
というルールに変えました
私の状況｜住宅ローンだけでは終わらない
私の資産状況はこんな感じです。
負債
住宅ローン：約6,800万円
投資用不動産ローン：約8,000万円
金融資産
NISA：約506万円
暗号資産：約41万円
先物運用：約21万円
正直、数字だけ見ると攻めているように見えるかもしれません。
ただ、自分の感覚では全く違います。
むしろ、
「守りながら増やす」を意識しています。
ルール① 生活費より投資を優先しない
当たり前ですが、最優先は生活です。
・住宅ローン
・食費
・光熱費
・教育費
・固定資産税
・不動産の管理費・修繕積立金
これらを先に確保します。
投資はその後です。
昔は、「今月は相場が良いから少し多めに入れようかな」
と思うこともありました。
でも今は違います。
生活を削ってまで投資することはありません。
ルール② 暴落しても追加できる現金を残す
2026年に入ってからも、
株式市場や暗号資産市場は大きく動いています。
BTCもアルトコインも急落することがあります。
そういう時、
SNSでは
「今がチャンス！」
という声が増えます。
もちろん自分もそう思います。
ただ、
生活防衛資金まで突っ込むことはしません。
なぜなら、
本当に怖いのは暴落ではなく、
暴落後に資金が尽きることだからです。
ルール③ 長期投資と検証枠を分ける
私の資産の中心はNISAです。
約506万円のうち、
ほとんどがETFです。
ここは基本的に触りません。
一方で、
暗号資産や先物運用は検証枠です。
現在は、
現物：約41万円
先物：約21万円
もし全部失っても人生が終わる金額ではありません。
逆に言うと、
その範囲に抑えているから続けられます。
ルール④ 住宅ローンがあるからこそNISAを続ける
意外かもしれませんが、
私は住宅ローンがあるからNISAを続けています。
住宅ローン金利は約0.35%。
一方で、
長期の株式市場リターンはそれ以上を期待しています。
もちろん未来は分かりません。
それでも、
ローンを急いで返済するより、
NISAを活用する方が合理的だと考えています。
だから暴落しても積立は継続しています。
ルール⑤ 「不安になったら投資額を下げる」
数字より大事なのがこれです。
私は毎年異動があります。
やっと仕事を覚えた頃に次の部署へ行くこともあります。
同期や後輩が昇進して上司になることもあります。
仕事で余裕がなくなる時期もあります。
そんな時は投資額を無理に増やしません。
なぜなら、
家族がいるからです。
教育費もあります。
住宅ローンもあります。
投資で成功することより、
家族との生活を守ることの方が大切です。
私が一番大事にしている考え方
投資情報を見ていると
「もっと投資しろ」
「現金は無駄」
という意見もあります。
でも私は違います。
住宅ローン6,800万円を抱えて感じるのは、
資産形成で大事なのは
リターン最大化ではなく継続可能性
だということです。
暴落しても続けられる。
仕事が大変でも続けられる。
教育費が増えても続けられる。
これが一番重要だと思っています。
まとめ
住宅ローン6,800万円ある私が投資額を決める時に意識しているのは、
・生活費を最優先にする
・防衛資金を使わない
・長期投資と検証枠を分ける
・不安になったら投資額を下げる
・家族と生活を守る
この5つです。
投資は増やすことも大事ですが、
それ以上に
「続けられること」
が大切だと思っています。
住宅ローンがある人ほど、
投資額ではなく、
投資を続けられる仕組み作りを意識した方が良いと感じています。
免責
本記事は、筆者の実体験および公開情報をもとに作成しています。特定の投資行動を推奨するものではありません。
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